2007.11.02
おすすめ資料 第49回中国の統計情報を知るその二図書・年鑑(オフライン)篇
- <<中国統計年鑑>> [PC35-002]<リンクなし>
- <<中国城市統計年鑑>> [PC35-003]<リンクなし>
- 『中国情報ハンドブック』 [P30-111]<リンクなし>
- 『中国年鑑』 [P00-84]<リンクなし>
ここでは、図書・年鑑などの「紙媒体」で得られる、中国の統計情報をご紹介します。主に取り上げるのは、次の4タイトルです。先月(2007年10月)掲載の「その一オンライン篇」に記載のサイト群と合わせて、ご利用ください。
- 1-1.<<中国統計年鑑>> [PC35-002]
- 1-2.<<中国城市統計年鑑>> [PC35-003]
- 2-1.『中国情報ハンドブック』 [P30-111]
- 2-2.『中国年鑑』 [P00-84]
※おことわり-1
本稿では、日本語の環境があれば読めるように、文字コードをJISのみにしています。そのため、中国語は日本語の漢字に置き換えた上で、書名は<>で、それ以外の語句は"?"で囲って表記しています。又同じ理由で、ピンインの声調記号は省略しています。
※おことわり-2
本学(神戸市外大)で所蔵しているものについては、請求記号[PC?]を記載しています。(例:<<中国統計年鑑>> [PC35-002])
1.中国の統計資料(中国語)
1-1.<<中国統計年鑑>>"中国統計出版社" [PC35-002]
中国政府の公式統計が掲載されています。経済・貿易・農業・人口・投資・工業など、幅広い分野の統計情報が網羅的に掲載されています。先月サイトをご紹介した"国家統計局"が編纂を行っていますので、"国家統計局"のサイトに掲載されているデータを、年度単位でまとめて、訂正・補正・追記などしたものが、この< <中国統計年鑑>>資料と考えてください。尚、1996-2006年度の<<中国統計年鑑>>については、一部のデータを、"国家統計局"にある"年度数拠"のサイトで見ることができます。(2007年10月末時点)
1-2.<<中国城市統計年鑑>>"中国統計出版社" [PC35-003]>
中国政府の公式統計が掲載されています。前述の<<中国統計年鑑>>と同じ趣旨の統計資料ですが、タイトルに"城市"とある通り、中国全体の統計データではなく、都市別の統計データが記載されています掲載されているのは、直轄市と各省の"地級行政区"(日本で言う市町村単位)、計660都市の統計データです。
1-3.その他の、中国の統計資料(中国語)
- <<中国経済年鑑>>"中国経済年鑑社" [PC33-012]
- "中国統計出版社"が刊行している特定分野の統計年鑑類。(例:<<中国人口統計年鑑>>、<<中国市場統計年鑑>> ...等々)
- 都市毎の統計年鑑。(例:<<北京統計年鑑>>、<<福建統計年鑑>>、<<浙江統計年鑑>> ...等々)
掲載されているのは、直轄市と各省の"地級行政区"(日本で言う市町村単位)、計660都市の統計データです。
2.中国の統計資料(日本語)
2-1.『中国情報ハンドブック』蒼蒼社(年刊)[P30-111]
中国の政治・経済の幅広い分野について、専門家の奥深い分析・解説を数多く読むことができます。又基礎データとして、各種統計データとその分析・解説も、数多く掲載されています。特に冒頭の「特集」では、毎年、中国の現在と今後について考察した10本前後の論文が、計150ページ超に渡って掲載されています。 以下に、最新の2007年版のご紹介をしておきます。特集のタイトルの一部と、目次です。本稿をお読みの方でしたら、興味のあるテーマが1つ2つあるのではないでしょうか。
- 『2007年版中国情報ハンドブック』--特集(抜粋)
- 「中国の超高度成長はなお持続する」(矢吹晋, p31-54)
- 「人民元改革--交換可能通貨となるのは2015年以降か」(大久保勲, p78-91)
- 「第17回中共全国代表人事の構造」(高橋博, p92-105)
- 「北京五輪以後の中国経済の挑戦」(江原規由, p106-115)
- 「香港返還10周年」(稲垣清, p137-146)
- 『同』目次
- 特集中華パワー
- 第1部中国及び中国人
- 第2部中国の政治
- 第3部中国の国民経済
- 第4部中国の地方経済
- 第5部中国の対外経済
- 第6部中国の企業
- 第7部日中の経済関係
- 『同』第1～7部の章題(抜粋)
- 第1部第5章『中国人口の現状と将来予測』 p196-201
- 第2部第4章『中国共産党の組織・人事一覧』 p226-237
- 第3部第12章『第11次5カ年計画(2006-2010年)』 p332-333
- 第4部第3章『主要省市の経済指標(2004-2006年)』 p388-409
- 第5部第7章『中米の経済関係』 p480-482
- 第6部第1章『中国企業トップ100社』 p484-490
- 第7部第6章『中国滞在の日本人数』 p570-577
2-2.『中国年鑑』中国研究所編 [P00-84]
現在の中国についての百科辞典といった資料です。統計データとその解説の他、当年度の時事年表、各省の地方誌(歴史・自然・経済・時事など)、主要法令の日本語訳などが掲載されています。現在の中国について幅広い知識が得られる資料です。
2-3.その他の、中国の統計資料(日本語)
- 『中国情報源』蒼蒼社(隔年刊行) [N302.22-103] ※図書扱い(→最新版:2006-2007年版)
- 『中国経済データハンドブック』日中経済協会(年刊)
3.補足:情報入手方法の使い分けオンラインと紙媒体(オフライン)
最後に、オンラインと紙媒体の「使い分け」について、簡単に補足しておきます。 オンラインで得られる、一定期間を累計した情報(=ストック)も近年かなり増えてきていますので一概には言えませんが、おおまかには下記のように考えると分かりやすいかと思います。
ごく最近の短期間の出来事についての情報 (=フローの情報)
- →オンライン、新聞、ニュース等で入手する。
- 例1: 直前四半期のGDP
- 例2: 先月の消費者物価指数
- →利点: 速報性
- →入手先: "中華人民共和国国家統計局"等々
過去の一定期間を累計した情報 (=ストックの情報)
- →図書や、年鑑・白書などで入手する。
- 例1: 第2次天安門事件(1989年)前後のGDPの推移
- 例2: 2001年以降の消費者物価指数
- →利点: データの集計や編纂がされている。
- →入手先: <<中国統計年鑑>> 等々
2007年11月2日(柿)